地球温暖化対策と低炭素社会の実現の具体策として、環境省と経済産業省はさまざまな政策を実施してきました。
太陽光発電に代表される再生可能エネルギーによる発電電力の固定価格買取制度や、太陽光発電設備導入のための補助金などはそれらの中の具体例です。こうした政策によって太陽光発電設備は、家庭用から出力10キロワット以上の産業用を含め日本国内に広く普及しました。家庭の屋上や屋根に発電パネルを乗せたり、空いている土地に大規模な発電設備を構える施設を建設する例が多く見られます。
固定価格買取制度がスタートして10年が過ぎ、以前ほどの買取価格にはならないため、余剰電力買電による収入増加は期待できなくなりましたが、大規模停電発生時の貴重な電源としての優位性や重要性は継続して存在しています。設備機器には耐用年数があり、概ね10年から15年がその値であるとされています。この耐用年数を過ぎると機器の故障が多く発生することが多いのですが、それ以前であっても呼称が発生しないわけではありません。
発電設備は、発電パネルやパワーコンディショナーや電力ケーブルなどで構成されていますが、システムの不具合の原因として意外と多いのが電力ケーブルの損傷です。ケーブルは関連諸法令上は露出配線が認められていますが、長期にわたって使用するのであればできるだけ電線管内に布設することが必要です。もし故障の原因がケーブルであるのならば、対象となる区間の更新だけでなく、露出配線から管内配線へと切り替えることをおすすめします。